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専業主婦世帯と共働き世帯の比較!それぞれのメリット・デメリット

専業主婦と共働き

以前の日本では女性は結婚後に家庭に入り、家事と子育てを行う「専業主婦」が女性の憧れなんて言葉をよく耳にしませんでしたか?

時代は変化し、結婚や出産後も働くママが増え続ける現在。

1990年代のバブル崩壊を境に、専業主婦世帯と共働き世帯の比率は1:1に変化し、その後の2017年には専業主婦世帯の割合と共働き世帯の比率が1:2までに変化したことはご存じでしょうか?

2019年の統計ではなんと68%以上もの世帯が「共働き世帯」なんです。

女性の幸せと言われた専業主婦世帯は時代と共に減少傾向し、子供の教育費や住宅ローン、老後の蓄えの為に共働きは必須になりつつあります。

ですが、主婦の本音はというと「専業主婦になりたいか?」という質問に対して「非常にそう思う」、「ややそう思う」と回答した割合を年代別に集計すると20代が53.2%、30代が35.2%、40代が35.4%という結果で、20代の専業主婦志向が非常に高いのがわかります。

働いてはいるけど本当は専業主婦になりたい人がたくさんいるという事がわかります。

専業主婦世帯共働き世帯のそれぞれのメリット・デメリットについて調べてみました。

専業主婦世帯のメリットとデメリット

専業主婦世帯のメリットとデメリットを解説。

専業主婦世帯のメリット

専業主婦
  • 家事に向き合いやすい。
  • 家族のサポートを全面的に行える。
  • 子供の成長を見守り、一緒に過ごせる時間が長い。
  • パートナーや子供がくつろげる家庭を作れる。

仕事に追われる事なく、家庭の時間を大切にすることができます。特に子供の急な体調不良にもすぐに対応でき、寄り添ってあげることができたり、幼いうちは一緒に時間を過ごして子供の成長をご自身の目で見ることができる幸せがあります。
子供がいない家庭でも、パートナーの仕事を支えてあげたりより一層協力できます。

専業主婦世帯のデメリット

  • 経済的に厳しい場合がある。
  • 子供の保育園・幼稚園入園が難しい場合がある。
  • 刺激がない生活が嫌になる場合がある。
  • 専業主婦であることに罪悪感を感じる場合がある
  • 将来的な社会復帰が難しい場合がある。
  • 息抜きする場がなく精神的にきつくなる場合がある。

現在では専業主婦歴が長くブランクがある女性でも社会復帰は以前ほど難しくはないと言われていますがそれでも再就職するためには苦労する場合もあります。

共働き世帯のメリットとデメリット

夫と妻、どちらも働いている共働き世帯のメリットとデメリットを解説します。

共働き世帯のメリット

共働き
  • 経済的に余裕ができる。
  • 社会に出ることでリフレッシュできる。
  • 社会の動きや情勢にいつも敏感でいられる。
  • 将来受け取れる年金が高い。
  • 自分の為に使えるお金が増える。

共働き世帯のデメリット

  • 仕事と家事や育児の両立が精神的にストレスになる場合が多い。
  • 子供との時間がなかなか取られない。
  • 自分の時間がない。
  • 子供の急な体調変化に対応する事が難しい場合がある。

金銭的に余裕があるものの、仕事の家事・育児の両立はとても大変です。
仕事量は同じでも家事や育児の分に費やす時間がプラスされるので毎日忙しく、目まぐるしい日々を送っている方も多いでしょう。
ストレスや疲労に悩む方も少なくありません。

また、子供が小さな内は体調不良等で仕事を休みがちになったり、子供に寂しい思いをさせる事も少なくありません。小学校に通う頃にはお見送りやお迎えをしてあげられず子供を1人家に残したままの状況も多くなります。

どちらの世帯にもメリット、デメリットが考えられ、どちらが良い、悪いという基準はありません。夫婦間で「何が大切か」をじっくり話し合いこれからの人生設計を行うのが良いでしょう。

ですが、共働き世帯と専業主婦世帯では生涯年収で1億円の差が生まれます。収入差は明らかであり、それにともなう支出差も大きくなっています。
そう考える今の時代共働き世帯が増えているのも納得ですね。

そんな中でも専業主婦世帯と共働き世帯で大きく異なってくるのが子供の教育費への支出です。女性の社会進出における共働き世帯の増加で家計における子供の教育資金はどのように違うか下記のとおりです。

子供の教育資金を比較

月平均の教育資金費

  • 共働き世帯:69,464円
  • 専業主婦世帯:42,901円

参照:総務省「平成29年家計調査」

なんと共働き世帯と専業主婦世帯の教育費には、26,563円も支出差がありました。
結果からみると、専業主婦世代よりも共働き世帯の方が子供の教育にお金をかけていることが分かります。

やはり収入の差が子供の教育資金の差に出てしまうのは統計結果からも明らかです。

当たり前ではありますが、将来、子供が公立か私立に行くかで教育費は大きく変わります。進路次第では幼稚園から高校を卒業するまでの15年間でも1000万円以上の差が生まれるのです。

どちらの世帯であっても教育費を貯めることは必須であり、定期預金や積立預金をしたり、学資保険に加入するなどうまく家計をやりくりし子供の成長に合わせて必要な教育を受けさせてあげる心構えが必要ともいえるでしょう。

現在では在宅でも仕事が可能となっており、インターネット環境とパソコンやスマホがあれば割と簡単に仕事が見つけられます。
家事や育児のスキマ時間を有効活用して在宅ワークを見つけてみるのも時代に合った働き方とも言えるでしょう。

専業主婦世帯、共働き世帯、どちらもメリット・デメリットがあるので今後の生活を一度見直してみるきっかけになればうれしいです。